人を知る

ベリーベストを志望した理由

旅行情報誌などの紙媒体や、タウン系のWEBメディアで編集・執筆の経験を積んだ後、ベリーベストに入社し、編集者・記者として「弁護士JPニュース」に携わっています。

大学で地理学を学んでいたこともあり、前職で街について取材し発信することは楽しかったのですが、経験を積んでいく中で「余暇時間ではない、より生活に深く関わるテーマで情報発信を行ってみたい」と思うようになったことが、転職活動を始めたきっかけです。

もともと法律を特別に学んでいたということはなく、学生時代は公民の授業もあまり得意ではありませんでした。応募の際には法律系のWEBメディアということもあり、「堅くて大変かも…」とも思いました。ただ、世の中を見回すと、たとえばニュース番組ひとつとっても法律にまつわるトピックが多いことに気づきました。少し不純かもしれませんが、「これは仕事をしながら、生きていくために役立つ知識をつけられて“お得”かもしれない」と感じ、志望したことを覚えています。

法律に関する知識はなくてもOK

面接にあたっては「法律知識について問われたらどうしよう」という不安もありましたが、そんなことはまったくなく、主にこれまでやってきた仕事について話したと記憶しています。今思えば、おそらく重要視されたのは「性格的に向いているか」というところだったのかもしれません。

ニュースメディアという性質上、記者にはスピード感が求められますし、粘り強さや探究心も重要です。そうした気質にマッチしているかは、入社後に仕事をする上でも大切な要素となるように感じます。

法律に関する知識は、もちろんあったらあったで大きなアドバンテージになることは間違いありません。編集部のメンバーは、私のように法律を学んできたわけではない人もいますし、専門的な勉強の経験がある人もいます。ただ、個人的には、“わからない”という感覚もあった方が、読者目線のわかりやすい記事をお届けできるのではと思っています。

普段、意識していない人も多いかもしれませんが、私たちの身の回りには驚くほど法律に関わるもの・ことがあふれています。ニュースで見聞きする犯罪などはイメージしやすいかもしれません。そのほかにも、たとえば国会で取り上げられる政治資金規制法といった一見われわれの生活に関係がなさそうな法律や、法改正による従来見逃されてきた交通ルールの厳罰化、賃貸住宅でトラブルが起きたときにどうすれば迅速に対応してもらえるのか、自分が何らかの公的支援を受けられるかもしれないことなど…。知っていれば生活の助けになる法律知識は多いですが、残念ながら、その存在を知らずに過ごしている人も少なくありません。

私たちの仕事は、これら生活に役立つ情報をわかりやすく発信することです。記事作成にあたっては、私自身も“わからない”ところからスタートすることがほとんどなので、どう伝えたら読者が理解しやすいか、自分ならこの説明でわかるのか、ということを常に意識しています。

「弁護士JPニュース」編集部の仕事とは

「弁護士JP」は、法律相談したい方が依頼先の弁護士を探したり、法律にまつわる知識を得ることができるポータルサイトです。私が所属する「弁護士JPニュース」編集部では、普段、法律を意識していない方にも身近に感じてもらえるよう、世の中で起きている出来事を、法的な視点で解説するニュース記事を発信しています。

記事で扱うテーマは、消費者被害や詐欺、交通事故、SNSといった日常生活にまつわるものから、政治家の不祥事や選挙、税金など少し堅めのものまで、本当に幅広いです。また、法律にまつわるドラマや映画といったエンターテインメント作品を取り上げることもあります。記事を作っていると、世の中のありとあらゆるものに法律が関わっているということを改めて実感しますね。

編集部には現在、10人ほどのメンバーが所属しています。編集者・記者経験者がほとんどではありますが、キャリアのバックグラウンドも趣味もさまざまで、みんな個性豊かです。それぞれのアンテナや視点も違うので、雑談から企画が生まれることも珍しくありません。

記者の仕事の醍醐味は、さまざまな立場の人の“生の声”を聞けるところだと思います。取材対象者は、弁護士はもちろん、税理士や弁理士、研究者、国や自治体の担当者、企業の広報担当者や問い合わせフォームに情報提供してくださった一般の方など、多方面にわたります。

また、記者会見に参加したり、注目の裁判を傍聴して、法廷でどのようなことが語られたのかをリポートしたりすることもあります。

裁判といえば、最近、個人的に関心を持っているのは「老老介護」による殺人事件です。

日本では、65歳以上の高齢者の割合が29％を超えており（2025年2月現在）、すでに超高齢社会になっています。内閣府が公表した「令和6年版高齢社会白書」を参照すると、〈要介護者等と同居している主な介護者の年齢について見ると、男性では75.0％、女性では76.5％が60歳以上であり、いわゆる「老老介護」のケースも相当数存在していることが分かる〉と報告されています。

この影響もあるのかもしれませんが、夫または妻が、自宅で介護していた配偶者を手にかけてしまい、殺人事件の被告人として裁かれるケースも少なくありません。

裁判では被告人本人のみならず、親族や、訪問介護に訪れていたヘルパーといった周辺の人たちも証言台に立つことになりますが、被告人が介護によって心身ともに疲弊していった様子が複数の視点から語られると、本当に身につまされる思いがします。読者からも、実際に介護を経験している人、経験者を間近で見ている人、近い将来当事者になるかもしれない人など、さまざま立場からの意見が寄せられ、ひとつの問題提起として意義のある情報発信ができているのではないかと感じています。

新しい時代のニュース記者として

記者の仕事を続けていく上で、個人的に課題としているのは、AIとの“上手な付き合い方”です。弁護士JPニュースは、いわゆる“コタツ記事”は配信しない方針のため、さすがにAIに記事を書かせることはできませんが、調べものの補助として使ったり、言葉の言い回しに悩んだときにヒントをもらったり……。少しずつではありますが、効率化に向けて日々まい進しているところです。

今はSNSで誰でも手軽に情報を発信することができますし、形式的なものであればAIに記事を書かせることもできてしまいます。そんな時代だからこそ、しかるべき取材先から情報を得て、正しく中立的な記事を出すことの意義も大きくなっているのではないでしょうか。

やりがいとワークライフバランスを両立できる

紙・WEB問わず、メディアの編集者・記者は残業が多くなりがちで、それは前職までの私自身にも当てはまることでした。しかし、現在は月20時間程度（毎日1時間以内）と残業が大幅に減り、定時退社することも多いです。

もちろん、ニュースメディアである以上、それなりの記事本数のノルマはあります。やるべき業務は多いのですが、他メディアと比べると、速報性よりも深掘りした視点の記事を中心に発信していることが、時間に余裕が生まれる理由のひとつかもしれません。腰を据えてじっくりと取材・執筆に取り組むことができるのも魅力だと思います。

またベリーベストでは、半年に一度、上長と相談して各自が目標を設定します。定量的な評価基準が設定されるため、自分の成長が可視化しやすく、モチベーションを高く保つことができます。業務上の悩みや困りごとも相談しやすく、体制の改善が柔軟になされているところも、安心して働けるポイントではないでしょうか。

さらに、柔軟な働き方をサポートする制度も充実しています。フレックスタイム制ではないものの、始業・就業時間は4つのパターンから選ぶことができますし、出社・在宅勤務も、その日の自分の業務に合わせて臨機応変に選択可能です。私の場合は、取材やミーティングのある日は出社、原稿執筆などの作業に集中したい日は在宅勤務にするなど、メリハリをつけています。

そして、有給休暇も取得しやすい環境です。自分の担当している業務をきちんと調整さえすれば、好きなときに休暇を取得できます。3泊4日程度であれば、土日と組み合わせて気軽に旅行することも可能です。

やりがいとワークライフバランスを両立しながら働きたいという方に、ぴったりな職場環境だと思います。ご興味をお持ちいただけた方のチャレンジ、ぜひお待ちしております。